コロナ禍で温泉施設に行く頻度が減った67%フットワークが特許申請の「温泉マスク」を発売

プラスビジョン特許

水泳用品メーカーの「フットマーク株式会社」(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:三瓶 芳)は、温浴施設で利用できる「温泉マスク」を2021年3月30日より発売すると発表した。
この温泉マスクは、浴場で装着することで飛沫の拡散を軽減するマスク。場面により着脱が簡単にできる仕様で、最大100cm伸縮するスパイラルコードにより、口元に十分な空間を確保しつつ顔にゆるやかにフィットする形状で特許も申請中となっている。

同社によると、コロナ禍での温浴施設の利用変化を把握するため首都圏在住の20代~60代の男女1,000名に「コロナ禍の温浴施設に関する意識調査」を行ったところ、2020年の一年間で、温浴施設(温泉、銭湯、スパ)に行く頻度が減った人は67%。浴場で不安に思うことについては「感染リスクがあるから」、「不特定多数の人が集まるから」、続いて「浴場ではマスクが着用できないから」という結果だったとしている。

頻度が減った理由についても同様の回答が見られ、「何となく行ってはいけない雰囲気があるから」という人たちも一定数存在しており、リスクだけではなく心理的な不安も反映されること
が分かった。

緊急事態宣言が解除され、人の動きが徐々に活発になることも予想され、旅行での温泉や日々の温浴施設利用時の「温泉マスク」で、感染予防・不安の軽減につながればというこの製品。

コロナ禍で各温浴施設ではさまざま感染対策をしているが、施設内・脱衣所まではマスクを着用していても浴場に入ってからは、なかなか対策が取ることが難しいのが現状。

日本温泉協会のガイドラインでは、なるべく会話を控えることが推奨されているが、マスクをしていない状況でふいに咳やくしゃみをする場面も少なからずあり、浴場の中での飛沫対策として温泉マスクを着用することで、不特定多数のお客様同士が安心して利用できるツールになればと発案されたたもの。

温浴施設をコミュニケーション目的で利用される方に対しても、これまで通り会話を楽しみながら入浴できるアイテムとして提案していくとフットマークでは語っている。

* AIトピックでは、知的財産に関する最新のトピック情報をAIにより要約し、さらに+VISION編集部の編集を経て掲載しています。