プラスビジョン特許

コロナ禍で温泉施設に行く頻度が減った67%フットワークが特許申請の「温泉マスク」を発売


水泳用品メーカーの「フットマーク株式会社」(本社:東京都墨田区、代表取締役社長:三瓶 芳)は、温浴施設で利用できる「温泉マスク」を2021年3月30日より発売すると発表した。
この温泉マスクは、浴場で装着することで飛沫の拡散を軽減するマスク。場面により着脱が簡単にできる仕様で、最大100cm伸縮するスパイラルコードにより、口元に十分な空間を確保しつつ顔にゆるやかにフィットする形状で特許も申請中となっている。

同社によると、コロナ禍での温浴施設の利用変化を把握するため首都圏在住の20代~60代の男女1,000名に「コロナ禍の温浴施設に関する意識調査」を行ったところ、2020年の一年間で、温浴施設(温泉、銭湯、スパ)に行く頻度が減った人は67%。浴場で不安に思うことについては「感染リスクがあるから」、「不特定多数の人が集まるから」、続いて「浴場ではマスクが着用できないから」という結果だったとしている。

頻度が減った理由についても同様の回答が見られ、「何となく行ってはいけない雰囲気があるから」という人たちも一定数存在しており、リスクだけではなく心理的な不安も反映されること
が分かった。

緊急事態宣言が解除され、人の動きが徐々に活発になることも予想され、旅行での温泉や日々の温浴施設利用時の「温泉マスク」で、感染予防・不安の軽減につながればというこの製品。

コロナ禍で各温浴施設ではさまざま感染対策をしているが、施設内・脱衣所まではマスクを着用していても浴場に入ってからは、なかなか対策が取ることが難しいのが現状。

日本温泉協会のガイドラインでは、なるべく会話を控えることが推奨されているが、マスクをしていない状況でふいに咳やくしゃみをする場面も少なからずあり、浴場の中での飛沫対策として温泉マスクを着用することで、不特定多数のお客様同士が安心して利用できるツールになればと発案されたたもの。

温浴施設をコミュニケーション目的で利用される方に対しても、これまで通り会話を楽しみながら入浴できるアイテムとして提案していくとフットマークでは語っている。


Latest Posts 新着記事

5月に出願公開されたAppleの新技術 〜視線で控えめに確認できるスマートな通知システム〜

はじめに タブレットやスマートフォンで作業しているときや動画に集中しているとき、突然画面上に現れる通知に邪魔された経験はありませんか? Appleから2026年5月21日に公開された発明は、この「通知による作業の阻害」という課題を、ユーザーの「視線(アイトラッキング)」と「LEDライト」の組み合わせによって解決する新たなアプローチです。 画面をいきなり覆い隠すのではなく、まずはベゼルの端で小さく光...

世界で戦うための「見えない武器」――スタートアップと知財の現在地

「資金調達支援」だけでは成長できない時代 スタートアップ支援というと、多くの人はまず資金調達を思い浮かべるだろう。政府による補助金や助成金、ベンチャーキャピタルからの出資、金融機関による融資など、創業期の企業にとって資金は確かに重要な経営資源である。しかし近年、スタートアップを取り巻く環境は大きく変化している。特に技術を強みとする企業にとっては、資金と同じくらい、あるいはそれ以上に重要な経営資源と...

技術は国境を越え、特許は支配力になる――中国とドイツが映す知財戦争

近年、中国企業による欧州企業の買収や研究開発投資が活発化しているが、その成果が知的財産の世界でも鮮明に表れ始めている。ドイツの調査機関が公表した最新分析によると、中国企業や研究機関が保有する「ドイツで開発された特許」が1万1000件を超えたという。この数字は単なる特許移転の規模を示すだけではない。世界の技術覇権を巡る競争が、製造拠点や市場シェアではなく「知的財産権の所有権」にまで及んでいることを象...

オピオイド危機と知財戦略――ナロキソン点鼻スプレーが果たす役割

オピオイド危機の中で注目される救命薬 製薬業界における特許というと、多くの人は新薬そのものを思い浮かべるだろう。新しい有効成分を開発し、その独占販売によって研究開発投資を回収する。長年、医薬品ビジネスはこうしたモデルを中心に発展してきた。しかし近年、その構図は少しずつ変化している。有効成分そのものだけでなく、薬をどのように患者へ届けるかという製剤技術やデバイス技術が競争力の源泉となり始めているから...

ジェネリック業界の常識を変えるか――東和薬品が進める供給網再設計

いま東和薬品が見ているのは、価格競争より供給能力の壁だ 東和薬品の吉田逸郎社長は2026年5月14日の決算説明会で、特許満了医薬品の生産能力増強に向けた協業について、「まだ限定出荷もあり、需要に対する供給が追いついていない。生産量をまだ増やしていく必要がある」と述べ、さらなる協業拡大に意欲を示したと報じられている。東和薬品はすでにCDMOのアドラゴスファーマ川越、三和化学研究所との協業を進めている...

スタートアップの社運をかけた反撃――ビーサイズ対MIXIの深層

このニュースが重いのは、単なる特許訴訟ではないからだ ビーサイズがMIXIに対して特許訴訟で反撃した、という話が注目を集めたのは、単にスタートアップが大企業を訴えたからではない。 本当に重いのは、その前段に協業や出資の打診があり、その後に競合製品の参入が起きた、という流れが語られている点にある。 Business Insider Japanによれば、2019年にビーサイズはMIXI側と面談し、出資...

超大型新薬の失効で何が起きるのか――製薬株のジレンマの深層

2026年から始まるのは、単なる減収ではなく「評価の組み替え」だ 製薬株にとって特許切れは昔から避けられない宿命だった。 だが、2026年から2030年にかけての波が特に重いのは、失効するのが単なる主力品ではなく、企業価値を支えてきた超大型薬だからである。Optumは2026年を「大きな特許切れの始まり」と位置づけ、後発品やバイオシミラーの影響が本格化すると整理している。さらに業界分析では、202...

“もっと賢いAI”では足りない――Googleが示した信頼性向上の新ルール

いま問題になっているのは、AIが答えられるかではなく「なぜそれを信じるのか」だ 生成AIの進化で、文章を作ること自体はかなり当たり前になった。 要約もできる。説明もできる。比較も提案もできる。 だが企業でも一般ユーザーでも、最後にいつも残るのは同じ疑問である。 その答えは、なぜ信じていいのかという問いだ。 この点で、Googleが出願している特許はかなり示唆的だ。 Googleの公開特許 JP20...

View more


Summary サマリー

View more

Ranking
Report
ランキングレポート

大学発 知財活用収益ランキング

冒頭の抜粋文章がここに2〜3行程度でここにはいります鶏卵産業用機械を製造する共和機械株式会社は、1959年に日本初の自動洗卵機を開発した会社です。国内外の顧客に向き合い、技術革新を重ね、現在では21か国でその技術が活用されていますり立ちと成功の秘訣を伺いました...

View more



タグ

Popular
Posts
人気記事


Glossary 用語集

一覧を見る