特許取得の鮮度保持技術を応用した、 次世代型コンディショニング「ストレッチマット」発売


DENBA JAPAN株式会社(本社:東京都千代田区 代表:後藤錦隆)は、世界で初めて電位空間を発生するストレッチマット(ヨガマット)「DENBA HEALTH」を2023年5月1日(月)から販売開始したと5月8日、プレスリリースで公表した。
「DENBA HEALTH」はDENBA独自の技術により特殊電極を内部に兼ね備え、三段構造にする事で従来のマットよりも更に、微細振動の体感を得ることを可能にしたもので、フィットネス、ヨガ、ピラティス、ストレッチなどでのウォーミングアップ、クールダウン、コンディションのリカバリーなどに有効だとしている。

特許取得の鮮度保持技術を応用し新たに開発したこのDENBA空間電位マット。水分子に波長を与えることで無理のない振動を続ける空間を作り出し、若々しさを今のままエイジングケアに有効で、マットを1枚敷くだけで、4m~5mの空間の範囲で360度の電位空間を形成するとしている。

DENBA技術とは、食材の水分子を活性化し、旬の美味しさをそのまま世界の食卓へ。今ある冷蔵庫や冷凍庫にコンパクトな装置を取り付けるだけで、360度空間で効果を発揮。ブドウは2か月後もみずみずしく美味しく、また、肉や魚の解凍時のドリップは最大95%カット。一般の冷凍保管庫でも細胞を壊さない冷凍が可能にしたのがDENBA+(デンパプラス)で、360度の空間で効果を発揮する次世代型の鮮度保持技術。

【発明の名称】空間電位発生装置を利用した鮮度保持装置
【特許番号】特許第5683032号(P5683032)
【登録日】平成27年1月23日(2015.1.23)
【特許権者】 【氏名又は名称】後藤 錦隆
【発明者】 【氏名】加藤孝幸 近藤加奈子 後藤錦隆

【要約】 【課題】 装置全体を小型化することができ、かつ、広範囲に電場を生成することができる空間電位発生装置及び該空間電位発生装置を用いた鮮度保持装置を提供すること。
【解決手段】 本発明に係る空間電位発生装置は、一次コイルと二次コイルとを磁気的に結合して成るトランスと、二次コイルにおける電圧を調整するために二次コイルの一方の端子を一次コイルの一方の端子に戻すフィードバック制御回路と、二次コイルの出力に低周波振動を加えるために二次コイルの他方の端子に設けられた出力制御手段と、該出力制御手段を介して二次コイルの他方の端子に設けられた導電性材料から成る放電手段とを備え、前記二次コイルの他方の端子に設けられた放電手段から空間に静電気を放電することを特徴とする。


Latest Posts 新着記事

ジェネリック業界の常識を変えるか――東和薬品が進める供給網再設計

いま東和薬品が見ているのは、価格競争より供給能力の壁だ 東和薬品の吉田逸郎社長は2026年5月14日の決算説明会で、特許満了医薬品の生産能力増強に向けた協業について、「まだ限定出荷もあり、需要に対する供給が追いついていない。生産量をまだ増やしていく必要がある」と述べ、さらなる協業拡大に意欲を示したと報じられている。東和薬品はすでにCDMOのアドラゴスファーマ川越、三和化学研究所との協業を進めている...

スタートアップの社運をかけた反撃――ビーサイズ対MIXIの深層

このニュースが重いのは、単なる特許訴訟ではないからだ ビーサイズがMIXIに対して特許訴訟で反撃した、という話が注目を集めたのは、単にスタートアップが大企業を訴えたからではない。 本当に重いのは、その前段に協業や出資の打診があり、その後に競合製品の参入が起きた、という流れが語られている点にある。 Business Insider Japanによれば、2019年にビーサイズはMIXI側と面談し、出資...

超大型新薬の失効で何が起きるのか――製薬株のジレンマの深層

2026年から始まるのは、単なる減収ではなく「評価の組み替え」だ 製薬株にとって特許切れは昔から避けられない宿命だった。 だが、2026年から2030年にかけての波が特に重いのは、失効するのが単なる主力品ではなく、企業価値を支えてきた超大型薬だからである。Optumは2026年を「大きな特許切れの始まり」と位置づけ、後発品やバイオシミラーの影響が本格化すると整理している。さらに業界分析では、202...

“もっと賢いAI”では足りない――Googleが示した信頼性向上の新ルール

いま問題になっているのは、AIが答えられるかではなく「なぜそれを信じるのか」だ 生成AIの進化で、文章を作ること自体はかなり当たり前になった。 要約もできる。説明もできる。比較も提案もできる。 だが企業でも一般ユーザーでも、最後にいつも残るのは同じ疑問である。 その答えは、なぜ信じていいのかという問いだ。 この点で、Googleが出願している特許はかなり示唆的だ。 Googleの公開特許 JP20...

日本特許取得で見えた、抗体創薬ビジネスの新しい競争軸

今回のニュースは、単なる知財取得の話では終わらない 英Fusion Antibodies plcは2026年5月11日、日本で特許を取得したと発表した。対象は特許出願番号2021-519644で、日本特許第7853096号として正式に登録されたという。特許名称は「Antibody Library and Method(抗体ライブラリおよび方法)」で、同社はこの権利が自社の抗体発見プラットフォームを...

3Dプリント時代の本当の可能性――MIT「Y-zipper」が示した答え

古い特許が突然“新技術”に見える瞬間がある 技術の世界では、新しさは必ずしも「最近考えついたもの」だけを意味しない。 むしろ、本当に面白いのは、昔は実現できなかった発想が、時代を経て突然現実味を帯びる瞬間である。MITが発表した3面ジッパー「Y-zipper」は、まさにその典型だ。MIT Newsによれば、この設計はMITのBill Freeman教授による約40年前の特許発想に着想を得ており、当...

“検索するAI”ではなく“見抜くAI”へ――Aconnect進化の本質

欧州特許対応は、単なる検索対象の追加ではない ストックマークの製造業向けAIエージェント「Aconnect」は、2026年4月30日、特許調査エージェントの調査対象に新たに欧州特許(EPO)を追加したと発表した。これまで対象だったのは日本特許庁(JPO)、米国特許商標庁(USPTO)、世界知的所有権機関(WIPO)の公報で、今回の対応によって、欧州企業の特許を含むより広範な先行技術調査やクリアラン...

“銀行を壊さないブロックチェーン”は広がるか――Swift連携特許を読む

今回の特許は、単なるブロックチェーン活用ニュースでは終わらない 株式会社Datachainは2026年5月1日、Swiftと連携したステーブルコインを用いた送金システムに関する特許登録が完了したと発表した。特許名は「ステーブルコインを用いた送金システム」、特許番号は第7850327号、登録日は2026年4月14日で、特許権者は株式会社Progmatと株式会社Datachainであると公表されている...

View more


Summary サマリー

View more

Ranking
Report
ランキングレポート

大学発 知財活用収益ランキング

冒頭の抜粋文章がここに2〜3行程度でここにはいります鶏卵産業用機械を製造する共和機械株式会社は、1959年に日本初の自動洗卵機を開発した会社です。国内外の顧客に向き合い、技術革新を重ね、現在では21か国でその技術が活用されていますり立ちと成功の秘訣を伺いました...

View more



タグ

Popular
Posts
人気記事


Glossary 用語集

一覧を見る