Electronic Artsから販売中の協力アクションゲーム『It Takes Two』のタイトル名について、米国での商標登録が取り下げられていたことが明らかになった。

パブリッシャーのTake-Two Interactive（以下、Take-Two）からの異議申し立てを受けての措置だとして海外メディアEurogamerなどが報じていることを、さまざまなゲーム情報を発信するAUTOMATONは21年12月4日次のように伝えている。

『It Takes Two』は、デベロッパーのHazelight Studiosが手がけた2人協力プレイ専用アクションゲーム。『Brothers: a Tale of Two Sons』や『A Way Out』といった協力プレイゲームを手がけてきたJosef Fares氏の新作だ。

本作は、PC/PS4/PS5/Xbox One/Xbox Series X|S向けに今年3月26日に発売。非常に高い評価を獲得し、今年10月時点で300万本を超える売り上げを記録している。The Game Awards 2021ではGame of the Yearを含む複数の賞にノミネートされており、今年を代表する作品のひとつといえるだろう。

本作のタイトル名である「It Takes Two」については、SteamやMicrosoft Storeのページを見ると、Hazelight Studiosの登録商標であると記載されている。ただ、米国特許商標庁での登録情報を確認すると、同スタジオからの商標登録出願の取り下げ申請が、今年3月25日に受理されたと案内されている。

時系列を追って見ていくと、まずHazelight Studiosは2020年5月に「It Takes Two」の商標登録を米国にて出願。そして同年9月に出願情報が公開された。その後一定期間のあいだに異
議を申し立てるものがいなければ、商標登録が認められる流れとなる。

ここで待ったをかけたのが、パブリッシャーのTake-Twoだった。同年10月に、同商標に対して異議申し立てをおこなった情報も、米国特許商標庁にて公開されている。

同様の動きは欧州でも同時期に起こっていた。欧州連合知的財産庁の公開情報を見てみると、Take-Twoは先行商標として「T2 TAKE TWO」を提示し、「It Takes Two」の商標登録に異議
を申し立てていたことが分かる。

理由としては、混同を招く恐れや、（Hazelight Studios側が）不当な利益を得る可能性、また先行商標の独自性や評判に不利益がおよぶ可能性が挙げられている。こうした理由の正当性はともかく、両者が似ているといえなくもないのは確かである。

Take-Twoは、Rockstar Games や2Kなどを傘下にもつ大手パブリッシャーだ。実は同社はこうした異議申し立てを数多くおこなっており、本件はそのひとつに過ぎない。

「Take」や「T2」「Rockstar」「R」「2K」「Mafia」「Dot」「Civilization」などの言葉が含まれる商標の登録申請に対し、自社の登録商標との類似性を挙げて、次々に異議申し立てをおこなっている
のだ。相手はゲーム会社とは限らないため、『It Takes Two』が目をつけられたのはたまたまかも
しれない。

『It Takes Two』が発表されたのは2020年6月のこと。Hazelight Studiosはこれに先立って本作のタイトル名を商標として登録しようとしたが、Take-Twoからの異議申し立てを受けて、発売前日になって取り下げたかたちとなる。
同スタジオは海外メディアEurogamerに対し、進行中の懸案についてはコメントできないとしつつ、問題が解決されるよう期待していると述べている。

Take-Two側としては、自らの商標の価値を守るために行動しているのだろう。ただ、少しでも似ている名称の出願に対して手当たり次第に異議申し立てをおこなっているようにも映り、また今回は人気ゲームが対象になったことで、たとえば海外フォーラムResetEraでは、同社に対する批判
的な意見が数多く投じられている。

今回Hazelight Studiosは商標の取得は断念したものの、『It Takes Two』はそのままのタイトル名にて販売されている。しかしTake-Twoの対応次第によっては、今後タイトルを変更せざるを得なくなる可能性もあるだろう。

もっとも、何事もないまま発売からかなり時間が経っており、また本作の存在を知らないとも考えにくいため、Take-Twoは本作に対して権利を主張するつもりがないとも受け取れる。一方で、進行中の懸案という上述のコメントもあることから、今後何らかの動きがあるかもしれない。

【オリジナル記事・引用元・参照】
ttps://automaton-media.com/articles/newsjp/20211204-184590/