Appleが挑む設計難題─折りたたみiPhoneとFace IDの両立は可能か?


Appleが2026年にも投入すると噂される「折りたたみiPhone」。各種リーク情報や特許出願から、同社が本格的にフォルダブルデバイス市場に参入する準備を進めているのは間違いない。だが、技術的課題はいまだ山積している。その中でもとりわけ大きな「設計上の壁」と言えるのが、Face ID用カメラの配置場所だ。

フォルダブル端末におけるFace IDの矛盾

Face IDは2017年のiPhone Xから導入され、今ではApple製スマートフォンやタブレットのセキュリティ基盤の中核を担っている。ユーザーの顔を3Dマッピングし、機械学習によって認識精度を高めていくこのシステムは、他社の顔認証技術と比較しても極めて高度だ。

一方、折りたたみスマートフォンにおけるディスプレイ構成は複雑だ。例えば、Galaxy Z Foldシリーズに見られるように、開いたときにはタブレットのような大画面、閉じれば通常のスマートフォンサイズ。これに合わせてカメラも複数配置されるが、これまでのiPhoneが採用してきた「フロントディスプレイ上部にTrueDepthカメラ群を埋め込む」設計が、そのままでは通用しない。

Appleが折りたたみiPhoneでFace IDを採用しようとするならば、少なくとも以下のいずれかを選択する必要がある:

  1. カバーディスプレイ(外側の画面)にTrueDepthカメラを搭載
  2. 折りたたみ内部のメインディスプレイにカメラを内蔵
  3. 別途物理的なセンサーモジュールを配置(開閉時に切り替え)
  4. Face IDをやめてTouch IDなど別の認証方式に回帰する

だが、いずれの選択にも大きな技術的・UX的なハードルがある。

ケース別の課題分析

1. カバーディスプレイへの搭載

Samsungなどのように、外側の画面にカメラを搭載する方式は比較的シンプルだが、AppleのFace IDは通常のインカメラでは成立しない。TrueDepthカメラは、赤外線ドットプロジェクタ、赤外線カメラ、フラッドイルミネータを含む複雑な構成を持っており、厚さとスペースの制約が極めて厳しい。

また、カバーディスプレイでのFace IDが標準になると、開いた状態では使えず、毎回折りたたんで顔を向けなければならないという矛盾が生じる。これはUX上の大きなマイナスだ。

2. メインディスプレイへの内蔵

最近のAndroid陣営では、ディスプレイ下カメラ(UDC: Under Display Camera)技術が進化してきており、ZTEやXiaomiなどが一部採用している。だが、TrueDepthカメラのような複雑な構成を透明OLED下に搭載するのは、現時点では不可能に近い。顔の精細な3Dスキャンを必要とするFace IDでは、透過率やノイズの問題から精度が著しく落ちる可能性が高い。

Appleはおそらく、ディスプレイ下Face IDの実装に向けた独自技術を研究しているだろう。実際、2024年にはFace IDを画面下に収めるための特許出願がいくつか見つかっている。ただし、これが実用レベルに到達するにはまだ数年かかると見られている。

3. センサーモジュールの切替式配置

ある種のギミックとして、ヒンジ部分やフレームの一部にTrueDepthモジュールを設け、折りたたみ状態・展開状態で切り替えるという案も考えられる。だが、機構的複雑さ、耐久性、コスト、そしてAppleの求める“シンプルな体験”という哲学にそぐわないという点で、現実的ではない。

4. Touch IDの復活?

iPad Airなどに採用されているトップボタン一体型のTouch IDを使う案もある。Appleはディスプレイ下指紋認証技術の研究も続けており、Face IDとのハイブリッド化を狙っているとも言われる。とはいえ、セキュリティやスピードの観点ではFace IDに軍配が上がる。これまで「戻らなかった」Appleが、折りたたみiPhoneだけでTouch IDを採用するとは考えにくい。

Appleの特許出願に見るヒント

ここで興味深いのは、Appleが出願している特許群だ。2023年以降、Appleは「ディスプレイに透過窓を設け、内部センサーの露出と非露出を切り替える構造」や「ディスプレイの一部を光学的に変形可能にする技術」に関する出願を複数行っている。これにより、Face ID用のカメラを必要なときだけ“ディスプレイの奥から透かす”ような使い方ができる可能性がある。

また、「折りたたみデバイスにおけるセンサーモジュールの再配置構造」など、ヒンジ構造と一体化したカメラ配置に関する出願も確認されている。これらの特許は、まさに折りたたみiPhoneのFace ID問題を見据えた布石と見ていいだろう。

独自視点:AppleはFace IDを“手放さない”

筆者が注目するのは、Appleが「Face IDをやめるかどうか」の選択肢に対して一貫して“否”であり続けている点だ。パンデミック下でもFace IDを守り、マスク対応のアップデートを出したことからも分かるように、Appleはこのシステムを今後のAR/VR戦略、ヘルスケア戦略とも連動する「生体認証の基幹技術」と見ている。

ゆえに、Appleが折りたたみiPhoneでFace IDをやめることはあり得ない。おそらく、初代モデルでは一時的にカバーディスプレイへの搭載やTouch IDの併用で妥協しつつも、中長期的には「画面下Face ID」に向けて技術開発を続けるはずだ。

終わりに:未来の“折りたたみ体験”に向けて

Appleの折りたたみiPhoneは、単なるガジェットの進化ではなく、「スマートフォンの次のフォームファクタ」を定義するものになるだろう。だからこそ、Face IDというAppleらしさの象徴を、どこにどう置くかは極めて重要な設計判断となる。

技術的なブレイクスルーと、UXへの哲学的こだわり。そのせめぎ合いの先に、私たちが思い描く未来のスマートフォンがある。折りたたみiPhoneがそれをどう体現するのか、Face IDの行方とともに注目したい。


Latest Posts 新着記事

ジェネリック業界の常識を変えるか――東和薬品が進める供給網再設計

いま東和薬品が見ているのは、価格競争より供給能力の壁だ 東和薬品の吉田逸郎社長は2026年5月14日の決算説明会で、特許満了医薬品の生産能力増強に向けた協業について、「まだ限定出荷もあり、需要に対する供給が追いついていない。生産量をまだ増やしていく必要がある」と述べ、さらなる協業拡大に意欲を示したと報じられている。東和薬品はすでにCDMOのアドラゴスファーマ川越、三和化学研究所との協業を進めている...

スタートアップの社運をかけた反撃――ビーサイズ対MIXIの深層

このニュースが重いのは、単なる特許訴訟ではないからだ ビーサイズがMIXIに対して特許訴訟で反撃した、という話が注目を集めたのは、単にスタートアップが大企業を訴えたからではない。 本当に重いのは、その前段に協業や出資の打診があり、その後に競合製品の参入が起きた、という流れが語られている点にある。 Business Insider Japanによれば、2019年にビーサイズはMIXI側と面談し、出資...

超大型新薬の失効で何が起きるのか――製薬株のジレンマの深層

2026年から始まるのは、単なる減収ではなく「評価の組み替え」だ 製薬株にとって特許切れは昔から避けられない宿命だった。 だが、2026年から2030年にかけての波が特に重いのは、失効するのが単なる主力品ではなく、企業価値を支えてきた超大型薬だからである。Optumは2026年を「大きな特許切れの始まり」と位置づけ、後発品やバイオシミラーの影響が本格化すると整理している。さらに業界分析では、202...

“もっと賢いAI”では足りない――Googleが示した信頼性向上の新ルール

いま問題になっているのは、AIが答えられるかではなく「なぜそれを信じるのか」だ 生成AIの進化で、文章を作ること自体はかなり当たり前になった。 要約もできる。説明もできる。比較も提案もできる。 だが企業でも一般ユーザーでも、最後にいつも残るのは同じ疑問である。 その答えは、なぜ信じていいのかという問いだ。 この点で、Googleが出願している特許はかなり示唆的だ。 Googleの公開特許 JP20...

日本特許取得で見えた、抗体創薬ビジネスの新しい競争軸

今回のニュースは、単なる知財取得の話では終わらない 英Fusion Antibodies plcは2026年5月11日、日本で特許を取得したと発表した。対象は特許出願番号2021-519644で、日本特許第7853096号として正式に登録されたという。特許名称は「Antibody Library and Method(抗体ライブラリおよび方法)」で、同社はこの権利が自社の抗体発見プラットフォームを...

3Dプリント時代の本当の可能性――MIT「Y-zipper」が示した答え

古い特許が突然“新技術”に見える瞬間がある 技術の世界では、新しさは必ずしも「最近考えついたもの」だけを意味しない。 むしろ、本当に面白いのは、昔は実現できなかった発想が、時代を経て突然現実味を帯びる瞬間である。MITが発表した3面ジッパー「Y-zipper」は、まさにその典型だ。MIT Newsによれば、この設計はMITのBill Freeman教授による約40年前の特許発想に着想を得ており、当...

“検索するAI”ではなく“見抜くAI”へ――Aconnect進化の本質

欧州特許対応は、単なる検索対象の追加ではない ストックマークの製造業向けAIエージェント「Aconnect」は、2026年4月30日、特許調査エージェントの調査対象に新たに欧州特許(EPO)を追加したと発表した。これまで対象だったのは日本特許庁(JPO)、米国特許商標庁(USPTO)、世界知的所有権機関(WIPO)の公報で、今回の対応によって、欧州企業の特許を含むより広範な先行技術調査やクリアラン...

“銀行を壊さないブロックチェーン”は広がるか――Swift連携特許を読む

今回の特許は、単なるブロックチェーン活用ニュースでは終わらない 株式会社Datachainは2026年5月1日、Swiftと連携したステーブルコインを用いた送金システムに関する特許登録が完了したと発表した。特許名は「ステーブルコインを用いた送金システム」、特許番号は第7850327号、登録日は2026年4月14日で、特許権者は株式会社Progmatと株式会社Datachainであると公表されている...

View more


Summary サマリー

View more

Ranking
Report
ランキングレポート

大学発 知財活用収益ランキング

冒頭の抜粋文章がここに2〜3行程度でここにはいります鶏卵産業用機械を製造する共和機械株式会社は、1959年に日本初の自動洗卵機を開発した会社です。国内外の顧客に向き合い、技術革新を重ね、現在では21か国でその技術が活用されていますり立ちと成功の秘訣を伺いました...

View more



タグ

Popular
Posts
人気記事


Glossary 用語集

一覧を見る