AR技術を活用した新しいスポーツのカタチ

「テクノスポーツで世界に夢と希望を与える」というビジョンを掲げ、日本発のARスポーツ「HADO(ハドー)」を展開する株式会社meleap(メリープ)。

AR(拡張現実)技術とITを融合させ、ゲームとスポーツの要素を両方併せ持ったまったく新しいジャンルのコンテンツを創出した。
今でこそARを駆使した様々なサービスやエンターテインメントが身近な存在となったが、いちはやくその可能性に着目し、早い段階で開発に挑んだことで、ARスポーツの先駆けとして注目されるように。

今回は同社代表の福田浩士氏に、そのアイデアの源と今後の展望を伺った。

福田 浩士

HIROSHI FUKUDA

株式会社meleap CEO

東京大学大学院卒業後、株式会社リクルートに就職。2014年に株式会社meleap apを設立。独自のAR技術を活用しARスポーツ「HADO」を作りだす。

2016年からはAR・VR初の大会『HADO WORLD CUP』も開催。サッカーを超えるスポーツ市場の創造を目指す。

誰もが夢見た魔法のような世界を現実に

頭にヘッドマウントディスプレイ、腕にアームセンサーを装着し、まるでアニメのヒーローが繰り出す必殺技や魔法のように光り輝やく“エナジーボール”を放つ対戦型ARスポーツ「HADO」。

2016年の発足以来、言語や文化の壁を飛び越え、現在36カ国以上の国々でアリーナを展開。
運動能力や体格、年齢や性別などにとらわれず誰もが簡単にプレイできるとあって、競技人口も着実に増加中。
そんな世界中から熱い視線が注がれる「HADO」を生み出したのが、株式会社meleapの福田浩士代表だ。

「きっと誰もが小さい頃に“魔法を使ってみたい” と思ったことがあるのではないでしょうか。AR技術を駆使すれば、実際に魔法のような体験ができるのでは、と思いついたことがきっかけです」。
子どもの頃に抱いた願望を叶えてみたい。
そんな想いからmeleapを立ち上げ、「HADO」の開発をスタートさせた。

創業前、福田氏には「HADO」以外にARカードゲームやARペットなどARを切り口とし様々なたアイデアがあったという。

「会社設立にあたり、いろいろな人たちと自分が持つ様々なアイデアを共有するなかで、一番反応が良かったというのが“HADO”のアイデアだったんです。“かめはめ波が実際に出せたら楽しいよね”と一言いうだけでイメージを理解してくれる。きっと誰しもがやってみたいことでもあるし、これは非常に共感を呼びやすいアイデアだなと思い、会社の主軸を“HADO”に絞ることにしました」。

会社を立ち上げた2014年頃はまだ、AR技術の黎明期。かねてよりAR・VR技術は大手企業が研究開発を進めてはいた分野ではあるが、詳しい技術者や研究者はほとんどいなかったという。
「当時はまだまだ世の中に知見が少なくて。でも逆に言えば誰もがいちからスタートできる環境でもありました。数年後にはきっとARが身近な未来がやって来ているとは思っていたので、そのタイミングにアイデアを落とし込めていたら、きっと世間の反応も良いはず。
今こそ進めるべきタイミングだと考え、創業メンバーにエンジニアを迎え、僕自身も様々な技術調査をしながら、共に開発を進めていきました」と福田氏。

そうして、いちはやくAR技術の可能性に着目し、開発が進むこととなったが、「ARスポーツ」という新しいジャンルの確立には約2年の歳月がかかった。

AR技術ゼロの開発スタートから、特許取得へ。

「2014年頃は確立したARデバイスがまだなくて。なので、開発を進める上でまず悩んだのは、ハードウエアを作るか、作らないのか、ということでした。個人的にはハードウエア開発に興味があったのですが、開発費用や期間なども莫大となり、リスクが大きく成功することは難しい、と周囲にも止められて」。

その結果、スマートグラスやスマートウォッチなど様々なデバイスを検証し、スマートフォンを採用することに。

「2014年から2016年までの期間は、スマートフォンの技術が非常に急速に進化した時期でもありました。CPUやカメラの精度、ARに関連するシステムのレベルも大きく飛躍したこともあり、自分たちは既存の開発技術を利用してサービスの開発に専念することにしました」。

そうして、腕にアームセンサーとしてスマートフォンを装着し、頭部に体の動きや位置を検出するヘッドマウンドティスプレイを装着する現在のスタイルへ。

ヘッドマウントディスプレイを装着する人の動きに合わせて、現実世界の映像情報に仮想世界の映像情報をリアルタイムで融合させる独自の技術を開発し、臨場感のある表現を可能とした。

ユーザーテストを繰り返し、完成形が見えてきた段階で特許申請を開始。
「もともとハードウエアを作ってみたかったこともあり、知財商材に特許が必要という考えがもともとあって。なので、自然と取得できるものは取っておこうと思っていました」と福田氏。

特許の取得は資金調達の上でも役立ったという。
「資金調達をする際には必ず“競合が出てきたらどうしますか?”と質問があるので、特許を持っていることで競合に有利だと投資家に対してアピールにもなります。また、他に同じようなサービスやコンテンツが出てきた時の交渉材料にもなるので、取得したことでメリットは大きいです」。
実際、海外での権利侵害が発見されたことが何回かあったという。

「中には“HADO”の名前や僕達が所有する画像も堂々と使われたことも。明らかに侵害されているとわかる時は、訴えを起こしやすいのですが、技術的なところまで踏み込むと議論が必要になるのですが、なるべく裁判まで行かないように交渉するなどして解決してきました」と振り返る。
様々な交渉材料に活用しているが、特許技術の使用料などで具体的な売り上げを取る方針は今のところはないという。

「基本的には弊社の“HADO”というコンテンツをそのまま販売することに専念したい。新しい特許を積極的に取りに行く、というよりも今のところは技術のアップデートに注力して行きたいです」。

「AR +スポーツ」という斬新な展開で、幅広いユーザーの獲得へ

今では、ARスポーツとして定着しつつある「HADO」だが、最初に「HADO」を世の中に発表したのはテーマパークのゲームアトラクションというかたちだったいう。

「システムが完成してユーザーの反応を見るために、テーマパークのアトラクションとして登場させましたが、このスタイルで果たして良いのか、と考えました。
単純なルールで誰もが気軽に体験できる“HADO”の個性を生かし、より多くの人に楽しんでもらえる提案のあり方を模索しました」。

例えば、男女の出会いの場や企業の研修などに活用できるコミュニケーションツールに、高齢者のレクリエーションやリハビリに、といろんな展開が想定できる。

また、家で楽しむ家庭用ゲームにするのか、店舗を訪れて楽しむ来店型ゲームにするのか、などターゲットや提供のあり方によってはプレゼンテーションが全く異なる。

福田氏は、様々なマーケティング調査を通して、遊戯に特化したゲームではなく、新たなスポーツとして提案することにした。

「スポーツであれば、教室やスクール、学校の部活動にも展開できるので事業拡大がしやすい。競技大会で勝ち抜けば世界のトップも夢じゃない、という目標も与えられる。“HADO”をスポーツとして提案することで、大人の方にも“第二の青春”も提案できるのでは、と考えました」。

幅広い層のユーザーを獲得することで、プレイヤーのレベルが向上し、スポーツとして成熟していくほどに、観戦者にとってもより魅力的なコンテンツになるはず、と考えたのだ。

事実、2016年のローンチ以来、見た目のキャッチーさや、目新しい分野でもあったことから “HADO”は世界中から注目を集めた。

しかし、福田氏はそれに満足しなかった。認知度は上げやすが、いかにユーザーを定着させるかがマーケティングの課題となった。
「現在は、利用目的に合わせた様々なプランを提供しています。例えば、商業施設の遊休スペースの有効活用や、専門施設やテーマパークなどに常設コンテンツとしての導入をできるように。また、販促イベントや地域行事などのイベントでの利用、社員研修や懇親会などの企業のチームビルディングに取り入れていただくなど、幅広い活用法を提案しています」。

ファンも応援でゲームに貢献できる、新しい仕組みを。

「今後の事業展開は、シンプルに“HADO”という競技を広めていくことが目標。プレーできる場所もプレーヤー人口も観戦者人口も増やして、プロダクトのブラッシュアップを進めていきたいです。目指すはサッカーを超える世界戦の開催です」と、福田氏は今後の展望を語る。

そして目標を達成する上で、いくつかのイノベーションが必要だという。

「例えば、選手だけが戦うのではなく、視聴者(第三者)もゲームに参加して一緒になって戦う新しい形式を提案しています。

現在、弊社のアプリを通して、観戦者が参加出来る応援システムをスタートさせていて、対戦中の好きなチームの好きなプレーヤーに“応援”を送ることで、ゲーム展開を有利にすることができるしくみを開発しました。こちらの技術は現在特出願中です。斬新なシステムを追加するなどして、いかにプレーヤーと観戦者を魅了していくか、というところがブラッシュアップしたいところです」。

さらに、今後は遠隔対戦が可能にしていきたいという。
「現在は対戦者同士が同じ場所でプレイするロケーションベースの競技スタイルですが、日本にいるチームとアメリカにいるチームと対戦できるようになれば、より競技に広がりができる。こうしたいくつかのイノベーションを実践していくことが必須だと思っています」。

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