iPhoneがますますタフに—Appleが過酷な環境にも耐えられる設計で特許を取得


アップルは毎年のようにiPhoneの耐水性能などを高めてきたが、同社が高い水圧や低い気圧のもとでもiPhoneのセンサーを正常に動作させる特許を取得したことが明らかとなったことをGetNaviwebは22年5月18日伝えている。

米特許商標庁(USPTO)がアップルに承認した「圧力センサーを内蔵した電子機器」なる特許は、ポータブル電子機器に外部から圧力が加わったり、あるいは水圧や気圧などが変化することで本体にダメージを与えたり、センサーの精度に影響を与えるのを防ぐことを目的としたものだ。

特に製品名は書かれてないが「これらのデバイスは、通勤中の人々と一緒に外出し、バスのルート、交通情報、その日の試合のスコアなどを更新する」と述べていることから、iPhoneであることは明らかだ。「ユーザーがこれら製品にますます頼るようになり、デバイスもより頑丈に設計されています」とのこと。

そこで脅威となるのが、より多様な環境で使われることで、たとえば「気温が氷点下まで下がる登山やスキー、トレッキングで持ち運ぶ」場合や、「水中や水辺に持ち込まれる」といった具合だ。

水が機器内に入り込むのを防ぐ方法の1つは、入り込むような外部ポートをなくすことで、アップルが2016年発売のiPhone 7以降はヘッドホン端子を廃止し、他のメーカーも批判しながらも結局は後に続いたのはそのためと推測されている。

しかし、特許文書によればポートを取り除く、つまりデバイスを密閉することにより、思わぬマイナス効果もあるそうだ。「デバイスを密閉して、ある程度は水没できるようになると、デバイスに内蔵されるセンサーの一部に動作に予期せぬ影響をもたらす場合もあります」とのことだ。

最も顕著なのは、「密閉された環境内に封入されるため、動作温度の上昇につながる可能性があります」ということ。つまり水濡れの代わりに、過熱してダメージを受けるかもしれない、というわけでだ。iPhoneが熱くなりすぎると自動的にシャットダウンするのも、そのため。
それを防ぐには温度や圧力センサーなどを組み込む必要があるものの、デバイス内に密閉されて外部環境と接触がないため、精度が低くなる可能性がある。この特許は、それを解決することに焦点が置かれている。

その主な方法は、デバイスの中に密閉された空洞を作り、環境圧(大気圧と水圧の合計値)を測定すること。そうして圧力を検出した場合は、デバイス内部の気圧と外部の圧力を近づけて、部品にかかる圧力を和らげるアプローチが取られている。

どうやってiPhone内部の気圧を高めるのかは記述されていないが、少なくとも「外部からの圧力を和らげる必要」は認識されていることになる。iPhoneの防水性能を高めることが逆に内部の過熱に繋がるとは意外だが、将来のモデルではiPhoneを「より深く、より高い」過酷な環境下で使えるようになるかもしれない。


【オリジナル記事・引用元・参照】
ttps://getnavi.jp/digital/742262/


Latest Posts 新着記事

5月に出願公開されたAppleの新技術 〜視線で控えめに確認できるスマートな通知システム〜

はじめに タブレットやスマートフォンで作業しているときや動画に集中しているとき、突然画面上に現れる通知に邪魔された経験はありませんか? Appleから2026年5月21日に公開された発明は、この「通知による作業の阻害」という課題を、ユーザーの「視線(アイトラッキング)」と「LEDライト」の組み合わせによって解決する新たなアプローチです。 画面をいきなり覆い隠すのではなく、まずはベゼルの端で小さく光...

世界で戦うための「見えない武器」――スタートアップと知財の現在地

「資金調達支援」だけでは成長できない時代 スタートアップ支援というと、多くの人はまず資金調達を思い浮かべるだろう。政府による補助金や助成金、ベンチャーキャピタルからの出資、金融機関による融資など、創業期の企業にとって資金は確かに重要な経営資源である。しかし近年、スタートアップを取り巻く環境は大きく変化している。特に技術を強みとする企業にとっては、資金と同じくらい、あるいはそれ以上に重要な経営資源と...

技術は国境を越え、特許は支配力になる――中国とドイツが映す知財戦争

近年、中国企業による欧州企業の買収や研究開発投資が活発化しているが、その成果が知的財産の世界でも鮮明に表れ始めている。ドイツの調査機関が公表した最新分析によると、中国企業や研究機関が保有する「ドイツで開発された特許」が1万1000件を超えたという。この数字は単なる特許移転の規模を示すだけではない。世界の技術覇権を巡る競争が、製造拠点や市場シェアではなく「知的財産権の所有権」にまで及んでいることを象...

オピオイド危機と知財戦略――ナロキソン点鼻スプレーが果たす役割

オピオイド危機の中で注目される救命薬 製薬業界における特許というと、多くの人は新薬そのものを思い浮かべるだろう。新しい有効成分を開発し、その独占販売によって研究開発投資を回収する。長年、医薬品ビジネスはこうしたモデルを中心に発展してきた。しかし近年、その構図は少しずつ変化している。有効成分そのものだけでなく、薬をどのように患者へ届けるかという製剤技術やデバイス技術が競争力の源泉となり始めているから...

ジェネリック業界の常識を変えるか――東和薬品が進める供給網再設計

いま東和薬品が見ているのは、価格競争より供給能力の壁だ 東和薬品の吉田逸郎社長は2026年5月14日の決算説明会で、特許満了医薬品の生産能力増強に向けた協業について、「まだ限定出荷もあり、需要に対する供給が追いついていない。生産量をまだ増やしていく必要がある」と述べ、さらなる協業拡大に意欲を示したと報じられている。東和薬品はすでにCDMOのアドラゴスファーマ川越、三和化学研究所との協業を進めている...

スタートアップの社運をかけた反撃――ビーサイズ対MIXIの深層

このニュースが重いのは、単なる特許訴訟ではないからだ ビーサイズがMIXIに対して特許訴訟で反撃した、という話が注目を集めたのは、単にスタートアップが大企業を訴えたからではない。 本当に重いのは、その前段に協業や出資の打診があり、その後に競合製品の参入が起きた、という流れが語られている点にある。 Business Insider Japanによれば、2019年にビーサイズはMIXI側と面談し、出資...

超大型新薬の失効で何が起きるのか――製薬株のジレンマの深層

2026年から始まるのは、単なる減収ではなく「評価の組み替え」だ 製薬株にとって特許切れは昔から避けられない宿命だった。 だが、2026年から2030年にかけての波が特に重いのは、失効するのが単なる主力品ではなく、企業価値を支えてきた超大型薬だからである。Optumは2026年を「大きな特許切れの始まり」と位置づけ、後発品やバイオシミラーの影響が本格化すると整理している。さらに業界分析では、202...

“もっと賢いAI”では足りない――Googleが示した信頼性向上の新ルール

いま問題になっているのは、AIが答えられるかではなく「なぜそれを信じるのか」だ 生成AIの進化で、文章を作ること自体はかなり当たり前になった。 要約もできる。説明もできる。比較も提案もできる。 だが企業でも一般ユーザーでも、最後にいつも残るのは同じ疑問である。 その答えは、なぜ信じていいのかという問いだ。 この点で、Googleが出願している特許はかなり示唆的だ。 Googleの公開特許 JP20...

View more


Summary サマリー

View more

Ranking
Report
ランキングレポート

大学発 知財活用収益ランキング

冒頭の抜粋文章がここに2〜3行程度でここにはいります鶏卵産業用機械を製造する共和機械株式会社は、1959年に日本初の自動洗卵機を開発した会社です。国内外の顧客に向き合い、技術革新を重ね、現在では21か国でその技術が活用されていますり立ちと成功の秘訣を伺いました...

View more



タグ

Popular
Posts
人気記事


Glossary 用語集

一覧を見る