BEV市場に挑むアルファロメオ、次世代『ステルヴィオ』はクーペSUVで再起を狙う


イタリアの名門アルファロメオが手掛けるSUV「ステルヴィオ」が、次世代モデルで大胆な進化を遂げようとしている。現行モデルが登場したのは2016年、ブランド初のSUVとしてスポーティかつラグジュアリーな存在感を放ってきたが、その後の市場の急激な電動化とSUVトレンドの変化を受け、次なる一手が注目されていた。

今回明らかになった次期ステルヴィオの開発情報によれば、最大の変化は「クーペSUV」としての再定義、そして「BEV(バッテリーEV)」の本格導入にある。アルファロメオというブランドが、単なるエンジン車の代替品ではなく、次世代モビリティの中でどのような存在価値を持つかが問われる中、この変化は戦略的な意味合いを多分に含んでいる。

クーペSUV化:美意識と空力の融合

まず注目すべきは、クーペSUVとしてのデザイン方向性だ。ステルヴィオの名は、イタリア北部の名峠「ステルヴィオ峠」に由来するが、その名に恥じぬダイナミズムがデザインにも反映されてきた。次世代型では、さらにルーフラインを低く、リアをスポーティに絞り込むことで、クーペスタイルの美学をSUVに融合させる。

この動きは、BMW X6やメルセデス・ベンツ GLEクーペといった、プレミアムブランドがすでに成功させてきた文脈に連なる。とはいえ、アルファロメオの場合、単にトレンドに追随するのではなく、伝統的な「イタリア車の美意識」がそこにある点が異なる。つまり、官能的な曲線とスリムなプロポーションが、BEVのパッケージング自由度を活かしてより際立つ可能性があるのだ。

BEV導入:ステランティスとの協調とアルファの独自性

次期ステルヴィオでは、BEV(純電気自動車)の導入が確実視されている。これは親会社ステランティスの電動化戦略「Dare Forward 2030」に基づくものであり、アルファロメオも2027年までに全モデルをEV化する方針を明言している。

次期ステルヴィオに搭載されるプラットフォームは、おそらくステランティスの新世代BEVアーキテクチャ「STLA Large」と予想される。最大800kmの航続距離、急速充電対応、そしてハイパフォーマンスモデルにも対応できるこのプラットフォームは、アルファロメオの「走りの哲学」を電動化時代にも継承する上で、理想的な選択だ。

特に注目されているのが、「Quadrifoglio(クアドリフォリオ)」モデルの電動化だ。従来は510馬力の2.9L V6ツインターボを誇っていたが、EV版では最大出力が1000馬力に達するとも噂されている。これはTesla Model X Plaid、あるいはBMW iX M60といったライバルに真っ向勝負を挑む意図が透けて見える。

なぜ今「BEV × クーペSUV」なのか?

市場の観点から見ても、BEVとクーペSUVの組み合わせは時代の要請に応える選択だ。まず、SUVの中でもクーペスタイルは差別化が容易で、プレミアム市場での競争優位性を持つ。また、BEVにおいては空力性能が航続距離に直結するため、クーペの流線型ボディは合理的な選択とも言える。

さらに、BEVにありがちな「無個性」なデザインへの反発として、アルファロメオのような情熱的デザインを打ち出すブランドには追い風が吹いている。EVであっても「魂のドライビングエクスペリエンス」を提供する──これがアルファロメオの差別化ポイントとなるだろう。

中国市場とBEV戦略

ステランティスは中国市場での再起を期しており、次期ステルヴィオのBEV展開は中国での存在感強化にも寄与する可能性がある。アルファロメオは中国市場では苦戦を強いられてきたが、BEVプレミアムSUVというカテゴリは急成長中であり、ステルヴィオはその突破口になり得る。

また、欧州では2035年に内燃機関車の新車販売が禁止される見通しであり、早期からBEVへの移行を進めることはブランド存続に直結する。さらに、アルファロメオは今後日本市場においてもEVシフトを進めることが予想され、特に都市部でのプレミアムEV需要に応えるラインアップとなるだろう。

独自分析:BEV×アルファロメオは成立するか?

懸念されるのは、「電動化されたアルファロメオに魅力はあるのか?」という疑問だ。音、振動、エンジンの鼓動といった「感覚的な歓び」はEV化によって失われがちである。だが、ここで求められるのは、「走りの楽しさ」の再定義である。

すでにポルシェやロータスといったスポーツブランドもEV時代への適応を進めており、「重量があってもドライバビリティは高い」という新たな文法が確立しつつある。アルファロメオも例外ではなく、軽量モーターのトルクレスポンスやシャシー制御技術、さらには人工音響のチューニングなどを活用すれば、「イタリア車らしいBEV」は十分に可能だ。

終わりに:ステルヴィオの再定義はアルファの未来

次期ステルヴィオの刷新は、単なるモデルチェンジではなく、アルファロメオというブランドの再定義でもある。クーペSUVへの変化はスタイルの象徴であり、BEV導入は時代への適応だ。そして、その背後には、「感情を揺さぶるクルマを作る」という、100年以上変わらぬブランド哲学がある。

EV時代にあっても「走りを愛するすべての人のためにある」──次世代ステルヴィオがそれを体現できるならば、アルファロメオは再びプレミアム市場の中心に踊り出ることになるだろう。


Latest Posts 新着記事

ロボットタクシーの現状|自動運転と特許

「ロボットタクシー」の実用化が世界各地で進んでいます。本コラムでは、その現状とメリット・問題点を簡潔にまとめ、特にロボットタクシーを支える特許に焦点を当てて、日本における実用化の可能性を考察してみます。 世界で進むロボットタクシーの実用化 ロボットタクシーの導入は、主に米国と中国で先行しています。 米国 Google系のWaymo(ウェイモ)は、アリゾナ州フェニックスやカリフォルニア州サンフランシ...

6月に出願公開されたAppleの新技術〜顔料/染料レスのカラーマーキング 〜

はじめに 今回のコラムは、2025年6月19日に出願公開された、Appleの特許出願、「Electronic device with a colored marking(カラーマーキングを備えた電子デバイス)」について紹介します。   発明の名称:Electronic device with a colored marking 出願人名:Apple Inc.  公開日:2025年6月19...

東レ特許訴訟で217億円勝訴 用途特許が生んだ知財判例の転機

2025年5月27日、知的財産高等裁判所は、東レの経口そう痒症改善薬「レミッチOD錠」(一般名:ナルフラフィン塩酸塩)をめぐる特許権侵害訴訟で、後発医薬品メーカーである沢井製薬および扶桑薬品工業に合計約217億6,000万円の損害賠償支払いを命じる判決を下しました 。東レ側は用途特許に関して権利を主張し、一審・東京地裁での棄却判決を不服として控訴。知財高裁は、後発品の製造販売が特許侵害に当たるとの...

Pixel 7が“闇スマホ”に!? 特許訴訟で日本販売ストップの衝撃

2025年6月、日本のスマートフォン市場を揺るがす衝撃的なニュースが駆け巡った。Googleの主力スマートフォン「Pixel 7」が、特許侵害を理由に日本国内で販売差し止めとなったのだ。この決定は、日本の特許庁および裁判所による正式な判断に基づくものであり、Googleにとっては大きな痛手であると同時に、日本のユーザーにとっても深刻な影響を及ぼしている。 中でもSNSを中心に広がったのが、「今使っ...

KB国民銀行が仕掛ける“銀行コイン”の衝撃 韓国金融に何が起きているのか

韓国の大手金融機関がデジタル通貨領域への進出を本格化している。2025年6月、韓国の四大商業銀行の一角を占めるKB国民銀行が、ステーブルコインに関連する複数の商標を出願したことが確認された。これにより、韓国国内における民間主導のデジタル通貨開発競争が新たな局面を迎えつつある。カカオバンクやハナ銀行といった他の主要金融機関もすでに関連動向を見せており、業界全体がブロックチェーンとWeb3技術への対応...

トヨタ、ホンダ、日産におけるインホイールモーター特許の出願状況と技術的優位性

はじめに 近年、自動車業界における電動化の波は急速に進展しており、特にインホイールモーター技術は電気自動車(EV)の駆動方式として注目を集めています。インホイールモーターとは、車輪内に直接モーターを組み込む技術であり、駆動効率の向上や車体設計の自由度拡大など、多くのメリットを持つため、世界中の自動車メーカーが開発競争を繰り広げています。 本稿では、日本の自動車業界を代表するトヨタ、ホンダ、日産の3...

ペロブスカイト・シリコンタンデム太陽電池:さらなる光電変換効率の向上へ

次世代太陽電池技術の最有力候補として注目されるペロブスカイト・シリコンタンデム太陽電池は、従来の太陽電池の光電変換効率を大きく上回ることが明らかになってきました。この革新的デバイスの実用化に向け、すでに様々な製造技術が開発されています。今回紹介する米国特許US11251324B2もその一つです。 https://patents.google.com/patent/US11251324B2/ 本コラ...

包装×保存×AI=知財革命──「Tokkyo.AI」で実現する食品技術の特許化最前線

1. はじめに:食品業界が直面する知財化の課題 昨今、食品メーカーを取り巻く環境は、フードロス問題の深刻化や消費者の安全・安心志向の高まりなどにより、新たな包装設計や保存技術の開発が急務となっています。革新的な包装材料やプロセスが次々と生み出される中、知的財産(IP)面での迅速かつ戦略的な対応が差別化の鍵を握ります。 しかし、多くの企業では「開発ドメインと知財部門のコミュニケーション不足」「特許調...

View more


Summary サマリー

View more

Ranking
Report
ランキングレポート

中小企業 知財活用収益ランキング

冒頭の抜粋文章がここに2〜3行程度でここにはいります鶏卵産業用機械を製造する共和機械株式会社は、1959年に日本初の自動洗卵機を開発した会社です。国内外の顧客に向き合い、技術革新を重ね、現在では21か国でその技術が活用されていますり立ちと成功の秘訣を伺いました...

View more



タグ

Popular
Posts
人気記事


Glossary 用語集

一覧を見る