その翻訳精度はまだまだと言われるが、進化する音声翻訳機でコミュニケーションの拡がりを楽しみたい!


もう9月に入りましたが、先月、二週間、コロナ禍も明けたので久しぶりにアメリカへ旅行してきました。英語が苦手な筆者はプライベート旅行とはいえ海外へとなるといつも行く前に「コトバの壁」が気になる。そこで今回は事前にその対策をチェックしてみた。

頼りにしているGoogle翻訳に代表される無料翻訳アプリはあるが、やはり最新の翻訳専用ガジェットに興味が沸く。中でもまずは明石家さんまさんのCMでもおなじみの翻訳機「ポケトーク」。ソースネクストが2017年に発売した翻訳機の草分け的な商品で、2022年末には累計出荷台数で100万台を突破している双方向タイプAI音声翻訳機だ。

手のひらサイズのコンパクト設計にもかかわらず、音声・テキストあわせて74言語に対応する「ポケトーク」は今最も知られ、音声翻訳機のなかでもその機能性、信頼性でトップクラスといえる。いくつかタイプはあるがどれも翻訳の信頼性は同じで、数ある音声翻訳機の中でも評価は高い。

さらにはこの「ポケトーク」、双方向での翻訳が可能で最大の特徴は長文の翻訳ができる点にある。短い文章を交互にやり取りするのではなく、長文で意思を伝えられより自然なコミュニケーションが可能になるのが良い。また、2019年に発売された「ポケトークS」ではカメラ翻訳機能が搭載され、この機能により会話のみならず新聞や掲示案内、さらにうれしいのはレストランでのメニューの翻訳だ。

ちなみに、この「ポケトーク」の翻訳精度の高さは双方向音声翻訳システム、双方向音声翻訳方法及びプログラムにおいて、独自の特許技術によることが確認できた。

【公開番号】 特開2023-22150(P2023-22150A)
【公開日】 令和5年2月14日(2023.2.14)
【発明の名称】 双方向音声翻訳システム、双方向音声翻訳方法及びプログラム
【出願人】 【氏名又は名称】ポケトーク株式会社
【発明者】 【氏名】川竹 一

翻訳アプリ、翻訳専用ガジェット、さらにチェックしてみると小型翻訳機も進化しており、あらたなタイプとして「翻訳イヤホン」なるものがあるではないか。

音声翻訳機の新たなアプローチの「翻訳イヤホン」。代表的なのはTimekettle。タイムケトルは2016年に設立されたAI翻訳スタートアップ企業。彼らが手掛けるイヤホン型翻訳機WT2 Edge」では、タイムケトル社が独自開発したエンジンに加えて、Google、Microsoft、AmiVoice、iFlytek、DeepL、Hoyaの世界6大翻訳エンジンを採用している。すべての翻訳エンジンが持つそれぞれの利点を活用し、組み合わせることで、世界最高レベルの翻訳体験を提供可能とし、一部の言語では、最大95パーセントの翻訳精度を実現しているとしている。

リアルタイムで自動通訳の「翻訳イヤホン」はイチオシだ。翻訳のスピードが速く両手が空き、お相手の顔をみながらコミュニケーションできるのがいい。用途的には観光より特定のひとと会話が多いビジネス向きといえそうだ。ただし、イヤホンの貸し借りが気になるひとには不向きかもしれない。

Timekettle(タイムケトル)が手掛けるイヤホン型翻訳機「WT2 Edge」

音声翻訳機はガジェットタイプ、イヤホンタイプに関わらず、その翻訳方法は2種類あり、1つはSIMやWi-Fiでネットに接続して翻訳するオンライン翻訳。もうひとつは本体の内蔵データを参照して翻訳するオフライン翻訳。その頻度、使用の環境によるが、SIMを通じてネットに接続し翻訳するオンライン翻訳機がよさそうだ。これだとホテルやレストラン、道端やタクシーなど、どこにいてもポケットWi-Fiを持たずにコミュニケーションが取れる。

自分自身が海外旅行に行ったときだけでなく、これからは日本でのビジネスや、わんさかやってくる多言語の外国人観光客とのコミュニケーションが必要な機会も多くなってくる。とくに全国各地の経営者は外国人観光客の集客はもちろん、外国人労働者の採用も考えたいものの、言葉によるコミュニケーションの不安などから、なかなか踏み切れないというケースも多いようだ。

この機械翻訳と呼ばれる方式は 2014 年に登場し、その後、性能が格段に向上し外国の方とのコミュニケーションで、最もネックとなるの「コトバの壁」を解消してくれる心強いツールとして進化・普及が進む。

同時に機械翻訳の需要は急速に伸び、より精度の高い翻訳が求められる中、深層学習によるニューラルネットワークの改良が進んでいる。しかしながら人工知能による翻訳の精度はまだ完璧ではないと言われ、誤訳や訳抜け等が依然として存在するが、そのことを踏まえても「ことばの壁」を超えるコミュニケーションの拡がりはビジネスの可能性を拡げ、生活の幅を拡げ、人生を一層楽しくしてくれるツールであり積極的に活用したいものだ。いや、これからの日常には必需品となろう。


ライター

渡部茂夫

SHIGEO WATANABE

マーケティングデザイナー、team-Aプロジェクト代表

通販大手千趣会、東京テレビランドを経て2006年独立、“販売と商品の相性” を目線に幅広くダイレクトマーケティングソリューション業務・コンサルティングに従事。 通販業界はもとより広く流通業界及びその周辺分野に広いネットワークを持つ。6次産業化プランナー、機能性表示食品届出指導員。通販検定テキスト、ネットメディアなどの執筆を行う。トレッキングと食べ歩き・ワインが趣味。岡山県生まれ。




Latest Posts 新着記事

ジェネリック業界の常識を変えるか――東和薬品が進める供給網再設計

いま東和薬品が見ているのは、価格競争より供給能力の壁だ 東和薬品の吉田逸郎社長は2026年5月14日の決算説明会で、特許満了医薬品の生産能力増強に向けた協業について、「まだ限定出荷もあり、需要に対する供給が追いついていない。生産量をまだ増やしていく必要がある」と述べ、さらなる協業拡大に意欲を示したと報じられている。東和薬品はすでにCDMOのアドラゴスファーマ川越、三和化学研究所との協業を進めている...

スタートアップの社運をかけた反撃――ビーサイズ対MIXIの深層

このニュースが重いのは、単なる特許訴訟ではないからだ ビーサイズがMIXIに対して特許訴訟で反撃した、という話が注目を集めたのは、単にスタートアップが大企業を訴えたからではない。 本当に重いのは、その前段に協業や出資の打診があり、その後に競合製品の参入が起きた、という流れが語られている点にある。 Business Insider Japanによれば、2019年にビーサイズはMIXI側と面談し、出資...

超大型新薬の失効で何が起きるのか――製薬株のジレンマの深層

2026年から始まるのは、単なる減収ではなく「評価の組み替え」だ 製薬株にとって特許切れは昔から避けられない宿命だった。 だが、2026年から2030年にかけての波が特に重いのは、失効するのが単なる主力品ではなく、企業価値を支えてきた超大型薬だからである。Optumは2026年を「大きな特許切れの始まり」と位置づけ、後発品やバイオシミラーの影響が本格化すると整理している。さらに業界分析では、202...

“もっと賢いAI”では足りない――Googleが示した信頼性向上の新ルール

いま問題になっているのは、AIが答えられるかではなく「なぜそれを信じるのか」だ 生成AIの進化で、文章を作ること自体はかなり当たり前になった。 要約もできる。説明もできる。比較も提案もできる。 だが企業でも一般ユーザーでも、最後にいつも残るのは同じ疑問である。 その答えは、なぜ信じていいのかという問いだ。 この点で、Googleが出願している特許はかなり示唆的だ。 Googleの公開特許 JP20...

日本特許取得で見えた、抗体創薬ビジネスの新しい競争軸

今回のニュースは、単なる知財取得の話では終わらない 英Fusion Antibodies plcは2026年5月11日、日本で特許を取得したと発表した。対象は特許出願番号2021-519644で、日本特許第7853096号として正式に登録されたという。特許名称は「Antibody Library and Method(抗体ライブラリおよび方法)」で、同社はこの権利が自社の抗体発見プラットフォームを...

3Dプリント時代の本当の可能性――MIT「Y-zipper」が示した答え

古い特許が突然“新技術”に見える瞬間がある 技術の世界では、新しさは必ずしも「最近考えついたもの」だけを意味しない。 むしろ、本当に面白いのは、昔は実現できなかった発想が、時代を経て突然現実味を帯びる瞬間である。MITが発表した3面ジッパー「Y-zipper」は、まさにその典型だ。MIT Newsによれば、この設計はMITのBill Freeman教授による約40年前の特許発想に着想を得ており、当...

“検索するAI”ではなく“見抜くAI”へ――Aconnect進化の本質

欧州特許対応は、単なる検索対象の追加ではない ストックマークの製造業向けAIエージェント「Aconnect」は、2026年4月30日、特許調査エージェントの調査対象に新たに欧州特許(EPO)を追加したと発表した。これまで対象だったのは日本特許庁(JPO)、米国特許商標庁(USPTO)、世界知的所有権機関(WIPO)の公報で、今回の対応によって、欧州企業の特許を含むより広範な先行技術調査やクリアラン...

“銀行を壊さないブロックチェーン”は広がるか――Swift連携特許を読む

今回の特許は、単なるブロックチェーン活用ニュースでは終わらない 株式会社Datachainは2026年5月1日、Swiftと連携したステーブルコインを用いた送金システムに関する特許登録が完了したと発表した。特許名は「ステーブルコインを用いた送金システム」、特許番号は第7850327号、登録日は2026年4月14日で、特許権者は株式会社Progmatと株式会社Datachainであると公表されている...

View more


Summary サマリー

View more

Ranking
Report
ランキングレポート

大学発 知財活用収益ランキング

冒頭の抜粋文章がここに2〜3行程度でここにはいります鶏卵産業用機械を製造する共和機械株式会社は、1959年に日本初の自動洗卵機を開発した会社です。国内外の顧客に向き合い、技術革新を重ね、現在では21か国でその技術が活用されていますり立ちと成功の秘訣を伺いました...

View more



タグ

Popular
Posts
人気記事


Glossary 用語集

一覧を見る