新型アップルウォッチ

Appleが開発した最新特許で次期Apple WatchS7では血糖値測定が可能になる?


次期Apple Watch Series 7(仮)には非侵襲性(注射針で採血する必要がない)の血糖値測定機能が搭載されると噂されているが、アップルがそれと関連あると思しき4つの特許を出願していることが明らかとiPhone Maniaは報じている。

米特許商標庁(USPTO)に出願されたうち、主となるのは「環境光センサーを用いた性能向上による動的環境下でのテラヘルツ分光法とイメージング」と題された特許文書で、他の3つはそれに関連したバリエーションであり、4件とも同じ研究者チームによるもので、いずれもシステムの一部として電磁波を使っている。

Apple Watch

Sam Mobileや9to5MacはAppleの次期スマートウォッチ「Apple Watch」と、Samsungの次期「Galaxy Watch」シリーズに、新たに血糖値センサーが搭載される可能性があると伝えているが、両社は、これまでに発表してきた製品で心電図計測機能や血中酸素測定機能など、医療に関わる機能を多く追加してきた。その次のステップが「血糖値測定」機能のようだ。

Appleの生まれ故郷・アメリカの糖尿病患者は非常に多く、米糖尿病学会によると、アメリカ人口の約10%にあたる3300万人が糖尿病を患っているとのこと。日本国内でも例外ではなく、国立国際医療研究センターのデータでは、糖尿病や糖尿病予備軍の患者は約2000万人ともいわれている。

糖尿病は命に関わる病気であり、早期発見と継続的な治療が求められる。そのため、スマートウォッチで血糖値の計測が行えるようになれば、糖尿病の発見をより早期に行えたり、糖尿病患者が自身の血糖値のモニタリングが手軽に行えるようになる。

昨年、サムスン電子は、2つの大学とともに新たな血糖値測定システムを開発した。通常、血糖値の測定は指先に針を刺し血液を採取して測定するという方法が一般的だが、サムスン電子らのグループが開発した方法では、レーザーを利用することで測定を行うことができるというものだ。次期Galaxy Watchではこの方式を採用した血糖値測定を行うことが考えられているが、Apple Watchがどのように測定を行うかは今のところわかっていない。

医療機能を搭載するデバイスは、販売する各国の医療機関での承認が必要な場合が多く、承認には多くの時間を要するため、発売された全ての国で即時に利用可能になるとは限らないことに注意が必要だが、心電図や血糖値を腕時計一つで簡単に測定できる時代。スマートウォッチはもはや時計とは言えず、「スマートドクター」と呼ぶべきなのかもしれないところまで進んでいる。

【引用・参照】
https://japanese.engadget.com/apple-watch-glucose-thz-emwave-090043071.html


Latest Posts 新着記事

連邦政府が大学の特許収入を狙う トランプ政権の新方針が波紋

はじめに 米国の大学は、研究開発活動を通じて得られる特許収入を重要な財源としてきました。大学の特許収入は、新しい技術の商業化やスタートアップ企業の設立に活用され、イノベーションの促進に直結しています。しかし、トランプ政権下で、連邦政府が大学の特許収入の一部を請求する方針が検討されており、大学の研究活動やベンチャー企業の育成に対する影響が懸念されています。 特に米国は、大学発ベンチャーの育成や産学連...

脱石炭から技術輸出へ:中国が描くクリーンエネルギーの未来

21世紀に入り、世界各国が環境問題やエネルギー安全保障への対応を迫られるなか、中国はクリーンエネルギー分野で急速に存在感を高めてきた。とりわけ再生可能エネルギー技術、電気自動車(EV)、蓄電池、送配電網、そしてグリーン水素などの分野において、中国は「追随者」から「先行するイノベーター」へと変貌を遂げつつある。なぜ中国が短期間でこのような飛躍を実現できたのか。その背景には、国家戦略、産業政策、市場規...

世界のAI特許6割を握る中国 5G・クラウドを基盤に国際競争を主導

近年、中国はデジタル経済の拡大と技術革新を国家戦略の中核に据え、AIや5G、クラウド、データセンターといった基盤技術において世界を牽引する存在となっている。その象徴的な事実として注目されるのが、人工知能(AI)に関する特許出願件数である。国際特許機関の最新統計によれば、中国からのAI関連特許は世界全体の約6割を占め、米国や欧州、日本を大きく上回る圧倒的なシェアを記録している。 本稿では、中国がいか...

AgeTech知財基盤を強化――パテントアンブレラ(TM)が累計41件出願、AI特許も追加

高齢社会の進展に伴い、健康維持、生活支援、介護軽減を目的としたテクノロジー領域「AgeTech(エイジテック)」への注目がかつてないほど高まっている。その中で、知的財産を軸に事業競争力を高める取り組みが活発化しており、今回、独自の「パテントアンブレラ(TM)」戦略を進める企業が、AI関連特許を含む29件の新規出願を追加し、累計41件の特許出願を完了したと発表した。これにより、類型141件の機能をカ...

フォシーガGE、特許の壁を突破 沢井・T’sファーマの挑戦

2025年9月、日本の医薬品市場において大きな話題を呼んでいるのが、SGLT2阻害薬「フォシーガ(一般名:ダパグリフロジン)」の後発医薬品(GE、ジェネリック)の登場である。糖尿病治療薬の中でも売上規模が大きく、近年では慢性腎臓病や心不全の領域にも適応拡大が進んだフォシーガは、アストラゼネカの主力製品のひとつである。その特許の“牙城”を突破し、ジェネリック医薬品の承認を獲得したのが沢井製薬とT&#...

電池特許はCATLだけじゃない――AI冷却から宇宙利用まで、注目5大トピック

近年、知的財産の世界では、特定の企業やテーマに関心が集中しやすい傾向がある。中国・CATLの電池特許戦略や、AIをいかに効率的に冷却するかといったテーマは、テクノロジー産業の今を象徴するキーワードだ。しかし同時に、その裏側には見落とされがちな知財動向や、将来を左右しかねない新しい潮流が潜んでいる。本稿では、「電池特許CATL以外にも」「特集AIを冷やせ」を含め、いま注目すべき5本のトピックを整理し...

バックオフィス改革へ ミライAI、電話取次自動化で特許取得

AI技術の進化が加速するなか、企業のバックオフィスや顧客対応の現場では「省人化」「自動化」をキーワードとした取り組みが急速に広がっている。その中で、AIソリューションを展開するミライAI株式会社は、従来の電話取次業務を人手に頼ることなく「完全無人化」するための技術を開発し、特許を取得したと発表した。この技術は、音声認識・自然言語処理・対話制御を組み合わせ、従来課題とされてきた「誤認識」「取次精度の...

技術から収益化へ――河西長官が訴える“知財活用”の新ステージ

特許庁の河西長官は、来る9月10日に開幕する「知財・情報&コンファレンス」を前に記者団の取材に応じ、日本経済の競争力強化における知的財産の役割を改めて強調した。長官は「日本は技術とアイデアを数多く持ちながら、それを十分に事業化や収益化につなげきれていない。知財で稼ぐ政策を実現することが不可欠だ」と語り、特許庁としても産業界と連携し、知財活用の裾野を広げる方針を示した。 ■ 知財立国から「稼ぐ知財立...

View more


Summary サマリー

View more

Ranking
Report
ランキングレポート

海外発 知財活用収益ランキング

冒頭の抜粋文章がここに2〜3行程度でここにはいります鶏卵産業用機械を製造する共和機械株式会社は、1959年に日本初の自動洗卵機を開発した会社です。国内外の顧客に向き合い、技術革新を重ね、現在では21か国でその技術が活用されていますり立ちと成功の秘訣を伺いました...

View more



タグ

Popular
Posts
人気記事


Glossary 用語集

一覧を見る