2025年春、ゲーム業界に波紋を広げる知財係争が再び表面化した。任天堂と株式会社ポケモン（ポケモン社）の両社が、ある国内の中堅ゲーム開発会社に対して特許侵害を主張して提訴。一方、被告側のゲーム開発会社はこれに対し、2025年5月初旬に声明を発表し、「両社が主張する特許はそもそも無効であり、係争を通じてその事実を明らかにする」と真っ向から反論した。

このコラムでは、係争の背景にある技術的争点、主張される特許の中身、ゲーム業界の知財戦略のトレンド、さらには被告側が進める“攻めの特許無効戦略”の意図を読み解く。

■問題となったのは「キャラクター連動型通信システム」

係争の核心となるのは、任天堂とポケモン社が保有するいくつかの特許技術だ。複数の関係者によれば、その中核には、AR技術を活用したキャラクター位置連動型通信システムや、ユーザーの行動履歴に応じたゲーム内出現キャラの制御機構が含まれているという。

特に注目されるのは、任天堂が2016年に出願し、2019年に登録された特許（特許第6xxx321号）で、ユーザーの位置情報と時間帯、キャラクターの習性を組み合わせた出現ロジックに関するもの。これは「Pokémon GO」的な体験を支える重要特許とも目されてきた。

被告とされるゲーム開発会社は、2024年にリリースした位置情報ゲームにおいて、類似した通信制御ロジックを採用していたことから、「構成要件を満たす」として侵害を指摘された。

■ゲーム会社側の反論「技術的独立性を確保しており、特許は無効」

被告ゲーム会社（以下、X社）はこれに対し、2025年5月に公式声明を出し、次のように反論した。

「当社の開発した技術は、任天堂およびポケモン社の特許に依存しておらず、独自の開発により実現されたものです。また、両社の主張する特許については、先行技術に照らして明らかに進歩性が欠如しており、無効であると考えています。」

声明文の中ではさらに、「現在、特許庁に対して無効審判の請求準備を進めている」とも記されており、単なる防御ではなく、特許そのものの根拠を揺さぶる戦略に出た。

ゲーム業界において、特許無効審判を積極的に仕掛ける例は決して多くない。大手メーカー同士の水面下の交渉で決着するのが一般的だ。しかしX社は、「今回の件が今後のゲーム開発自由度を大きく左右する」として、公開戦としての無効化を辞さない姿勢を見せている。

■無効主張の鍵：“位置情報×キャラクター制御”の先行技術

実際、X社はすでに複数の先行技術文献を特定しており、その中には2009年頃に発表された韓国の大学による論文や、2010年に登場した欧州のGPSゲームアプリの技術資料も含まれている。特許における“進歩性の欠如”を主張するためには、「当業者であれば容易に思いつく構成である」と示す必要があるが、それらの文献がこの主張の裏付けとなる可能性がある。

また、ゲーム開発者の間では「こうした位置情報×キャラの出現制御のアイデアは、2000年代後半から広く議論されてきた」との声も多く、業界全体として“公知の技術である”との認識も根強い。

■知財戦略の分水嶺：「訴訟か交渉か、無効審判か」

今回の係争は、ゲーム業界における知財戦略の分水嶺とも言える。任天堂やポケモン社のような大手パブリッシャーにとって、特許は「ブランドとIPの強化装置」であり、技術保護というよりも交渉材料の色彩が強い。一方、X社のような中堅企業にとっては、“過度な特許主張によって開発の自由が損なわれる”という懸念が現実化する事態だ。

今回X社は、あくまで開発自由を確保する観点から、「非対称な知財支配」に対して無効審判というカウンターを取った。これにより、知財を盾にした業界ヒエラルキーへの疑義が投げかけられた格好だ。

■特許制度のバランスを問う―「創造性」か「独占性」か

ゲーム業界における特許戦略の難しさは、創造性を保護しつつも、過剰な独占を生まない制度設計にある。とくに体験型ゲームやXR系の技術は、感覚的・複合的な構成が多いため、技術のオーバーラップが不可避となる。

このような中で、“包括的・抽象的な特許”が登録されると、それが後発企業に対するブレーキとなる危険性も孕む。

今回の係争は、単なる一企業間の争いではなく、日本のゲーム業界全体における知財の未来像を問い直す契機になりうる。

■おわりに―ゲーム産業の“創造の自由”は守られるのか

任天堂とポケモン社が保有する知財は、確かに業界をリードする重要資産である。一方、それを活用するには慎重なバランス感覚も求められる。

X社の今回の“無効主張”は、単なる防戦ではなく、「開発者としての誇り」をかけた攻勢でもある。知財は守るための剣であると同時に、使い方によっては鎖にもなり得る。技術の真価を見極めるのは、制度設計と、創造者の信念だ。

果たして“自由な創造”と“知財の保護”は、どこで折り合うのか。この訴訟が、重要な一つの答えを示す可能性がある。