ついに実現? ドローン配達

最近発表された近未来アクション系の人気ゲームでは、ゲーム内の主人公が購入したアイテムや、作製した物資を、ドローンが届けてくれるというものが増えてきました(7Days To Die、RUST、Satisfactoryなど)。あくまでゲーム内の話ではありますが、現実的な可能性を認めた上での「たぶんできるだろうな」「プレイヤーにもわかりやすいだろうな」ということでドローン運搬を採用しているものと思われます。また、実験的にではありますが人が少ない場所でドローンによる物資の運搬が実際に行われています。

このような、まだ仮想的・実験的な技術と考えられていたものを実用化するための発明が、EC大手のAmazon社から特許出願され、特許権が取得されました(出願日:2016年7月18日、特許番号:US9921579B1、登録日:2018年3月20日)。

近年、EC市場(通信販売業)はその規模を拡大し続けています。経済産業省の調べでは、B to CのEC市場は9年連続で拡大し、その成長率も年々増加しています。いまやEC市場は19.4兆円規模にまで成長しているそうです。ネットショップは多様化する消費者に受け入れられ、新規参入も増え続けています。

しかし、ネットショップを利用する場合の問題の一つに、既存の物流網を利用するがゆえに、ユーザーが実際に商品を手にするまでに多くの時間がかかってしまうことが挙げられます。ユーザーは少しでも早く商品を入手したいわけですから、リードタイムの短縮はネットショップが抱える大きな課題となっていました。そのような背景から、既存の物流に比べて直線的に、最短距離で商品を届ける、ドローン配達の技術が発明されました。

しかしこの技術には、人間の配達員なら容易にできることなのにドローンでは難しい、ある問題がありました。

それは、商品の配達には、配達場所の近くにいる人間とのコミュニケーションが必要な場合が多いということです。例えば配達場所の近くや、配達経路の途中には、注文者ではない人もいるかもしれません。ドローンが到着すること、通過することを知らなかった人は、ドローンに対して「あっちにいけ」というジェスチャーで意思表示をすることでしょう。逆に、注文者であれば手招きをするなどのジェスチャーをすることが考えられます。

このような、人間とのコミュニケーションを図るために、本発明では人間のジェスチャーや言葉を判別し、飛行動作を制御・変更することが開示されました。このようなジェスチャーの判別は飛行経路の安全維持にも有用です。配達途中に出くわす人間とのやりとりによって、安全な経路をたどることが可能となるわけです。

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